診療実績

救急車による搬送患者は、救急科が24時間365日救急外来で初期診療に携わり、内因性疾患は当該科に初期診療後に振り分け、敗血症性ショック・重症敗血症などの集中治療を要する疾患、または外傷・中毒・環境障害など外因性のものは救急科がそのまま病棟でも担当するというシステムをとっています（小児内科や産婦人科の妊娠に関わるものなどは、小児科・産婦人科が直接担当します。）。現在、年間11,000件を超える救急搬送患者を扱っており、3次救急患者は11～14％です。約60%が内因性疾患であり、これは東京消防庁の救急搬送患者における急病の割合とほぼ一致しています。

診療実績（2024年度）

表1　救急外来受診者数

表1に救急外来を受診した総患者数と独歩/救急車来院の割合を示しております。

表2　救急搬送患者の重症度別割合

表2は救急搬送患者のうち、各重症度別の人数と割合を示しております。
帰宅可能と判断された軽症例が5,707人(50%)、入院が必要と判断された中等症例が4,824人(43%)、生命の危険性が高いと判断された重症例が544人(5%)、生命の危険が切迫している重篤例が228人(2％)でした。

表3　救急搬送患者数と応需率の年度推移

2024年度(令和6年度)の救急搬送患者数及び応需率は11,303件, 93.0%でした。
また、2次救急と3次救急のそれぞれの内訳は2次救急：9682件, 93.3%、 3次救急：1621件, 91.2%となっております。
新型コロナウイルス感染蔓延により応需困難な時期があったものの、2010年度から13年連続で年間10,000件以上の救急搬送件数を維持しています。

表4　三次救急搬送患者数と応需率の年度推移

2019年度までは三次救急患者の受け入れ人数は1,100人強、応需率は95%前後で推移しておりましたが、新型コロナウウイルス感染の蔓延した2020年度から様相が変化しました。
急増する救急車の受入れ要請に対して必死に対応した結果、応需率はある程度落ち込まざるを得ませんでしたが、受け入れた患者数は2022年度には2,294人と大幅に増えて都内最多となっております。
2024年度は1,621人とやや減少しておりますが、応需率は9割を超えています。

表5　年間重篤患者数

2024年1月から12月までの、救命救急センター充実度評価の疾患別分類に基づく年間重篤患者数は下記の通りでした。