研修を希望される皆さんへ

循環器内科は廣井科長のもと14人のスタッフで構成されている診療部門です。救急症例も多く、循環器病全般を幅広く経験することができます。熱意のある若手研修医は大歓迎です。是非一度、見学にいらしてください。

循環器内科の後期研修プログラムの目的と特徴

本プログラムは2年間の初期研修に引き続き、3年間後期研修として臨床研修を行うプログラムです。後期研修終了後に日本内科学会総合内科専門医資格を取得し、研修カリキュラムに沿って、内科と広く循環器疾患の臨床研修を行うとともに、研修医の教育や、臨床研究にも携わります。日本内科学会総合内科専門医を取得することが、日本循環器学会循環器専門医の受験の条件となっています。

本カリキュラムの特徴は、3年間でプライマリーケアから、高度先進医療まで幅広く内科学、循環器学と診療の基礎を学び、総合内科専門医、将来は循環器専門医として自立し社会に貢献できる循環器内科医師を養成することにあります。

カリキュラムには、1年目には総合内科専門医の申請に必要な症例を集め始めるとともに、循環器疾患の基礎を身につけます。2年目には国立循環器病研究センター、地域医療機関、厚生労働省など他施設での研修、国際医療協力局の研修コースへの参加なども可能です。3年目には総合内科専門医受験の準備とカテーテル手技、ペースメーカーなど技術の向上を行います。救急症例も多く、当直、バックアップ体制を通じて多くの循環器疾患の診療に従事することになります。

研修内容と到達目標

3年間の研修目標としては、循環器病全般にわたる病態生理の理解と診断技術・治療手技など診療技術の習得です。循環器疾患には救急時に即座に対応しなければならない疾患が多く、その判断力を習得することはもちろん、患者家族への説明、コメディカルとの協調、カルテの正確な記載など、医師としての基本姿勢も診療技術としては重要となります。

当センターを受診する循環器疾患の患者数も多く疾患内容も多岐にわたります。虚血性心疾患、高血圧性心不全、心臓弁膜症、不整脈（af, SSS, cAVB, PSVTなど）、心筋症（DCM, HCM）、大動脈解離、肺塞栓症、感染性心内膜炎、サルコイドーシスなどを主に病棟で診断と治療に従事することになります。学年ごとの到達目標は以下に示します。

レジデント 1年目

指導医の直接指導の下、以下の研修を行います。

プライマリーケアの習得を中心に、一般的な心血管病の病態生理を正確に理解し、的確な診断が行えることを目指します。具体的には心電図・不整脈が判読でき、運動負荷試験やホルター心電図の実施・解析を実際に行います。一般的な心エコー図検査や心臓核医学検査および心臓CT、MRIの実施、判読も行います。心臓カテーテル検査の外回りと助手が確実に行え、術者も指導医の指導の下に行います。総合内科専門医申請に必要な症例報告などを内科学会や日本循環器学会地方会などで行います。

レジデント 2年目

総合内科専門医申請に必要な外部の機関での研修を行います。

国立循環器病研究センター、地域機関病院、地域密着病院、厚生労働省（保健所、検疫所、AMED、PMDAを含む）、一般的な心臓病については、病態に応じた治療法の選択が自らできるようになることを目指します。学会・研究会（Webを含む）には積極的に参加し、臨床能力を高め、研究課題を自ら立案できるようになることを目指します。

レジデント 3年目

循環器内科医として自立して、日常診療を行います。

非侵襲的な検査の施行と結果判定を自分で行い、心臓カテーテル検査では術者として安全に行えることを目指します。比較的稀な心血管病の病態も正確に把握し、的確な診断と治療法の選択ができるように目指します。また、初期研修医、下級レジデントの指導も行います。

総合内科専門医申請に必要な内科学会や日本循環器学会地方会などでの発表を終えるとともに、研究課題を自らが主体となって実行し、報告・論文化することを目指します。

レジデント研修終了後の進路について

本人の希望する方向へ進めるように整備しておりますので御安心ください。
将来の進路に不安を持っておられる方は、遠慮せずにお尋ねください。

国立国際医療研究センターの臨床研修指導医・臨床研究医

当センターでは、研修医およびレジデントに対する教育と臨床研究などを行っていただきます。その後の進路は、当センターや全国の国立病院などへの就職、大学の循環器内科への入局など希望に沿います。

全国の大学病院への入局や大学院への進学

大学病院の循環器内科への入局や大学院への進学を希望する場合は、積極的にサポートいたします。国立大学の独立法人化・卒後研修システムの改変などにより、日本の医療教育体制は激変しています。国立ならびに私立大学の医学部では臨床のみでなく研究と学生教育を続行するためには、人員の確保が急務となっています。

総合病院や一般病院への就職

一般病院への就職を希望される場合、就職をサポートいたします。