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救急科専攻医(レジデント)募集
救急医をめざす君たちを待っています!
国立国際医療研究センター病院救急科では、皆さんがよりよい研修を行えるよう、専門医養成研修プログラムを毎年更新しています。
当院救急科では多数のまた希少な症例を経験できます。当院救急科は女性スタッフも多いのも特徴です。 救急医を目指すみなさんをお待ちしています。
救急科専門医養成研修プログラム ※二次審査で部分的に変更される可能性はあります
研修プログラムの理念と使命
救急医療では医学的緊急性への対応、すなわち患者が手遅れとなる前に診療を開始することが重要です。しかし、救急患者が医療にアクセスした段階では緊急性の程度や罹患臓器も不明なため、患者の安全確保には、いずれの緊急性にも対応できる専門医が必要になります。そのためには救急搬送患者を中心に診療を行い、急病、外傷、中毒など原因や罹患臓器の種類に関わらず、すべての緊急性に対応する救急科専門医が国民にとって重要になります。
本研修プログラムの目的は、地域住民に救急医療へのアクセスを保障し、良質で安心な標準的医療を提供できる救急科専門医を育成することです。本研修プログラムを修了した救急科専門医は、急病や外傷の種類や重症度に応じた総合的判断に基づき、必要に応じて他科専門医と連携し、迅速かつ安全に急性期患者の診断と治療を進めるためのコンピテンシーを修得することができるようになります。また急病で複数臓器の機能が急速に重篤化する場合、あるいは外傷や中毒など外因性疾患の場合は、初期治療から継続して根本治療や集中治療においても中心的役割を担うことが可能となります。さらに地域ベースの救急医療体制、特に救急搬送(プレホスピタル)と医療機関との連携の維持・発展、加えて災害時の対応にも関与し、地域全体の安全を維持する仕事を担うことも可能となります。
救急科専門医の社会的責務は、医の倫理に基づき、急病、外傷、中毒など疾病の種類に関わらず、救急搬送患者を中心に、速やかに受け入れて初期診療に当たり、必要に応じて適切な診療科の専門医と連携して、迅速かつ安全に診断・治療を進めることにあります。さらに、救急搬送および病院連携の維持・発展に関与することにより、地域全体の救急医療の安全確保の中核を担うことが使命です。さらに将来、臨床研究や国際医療協力の分野において活躍できるよう、その基礎的能力を養うことも目指しています。
特に臨床研究や国際医療協力においては、当センター内の研究所や国際協力局と連携することにより他の施設にはないプログラムを経験することが可能です。
絶え間ない新たな技術の開発や、日本が世界で他に類をみない高齢社会を迎えたこと等により、国民の生活や医療を取り巻く状況は常に変わり続けております。日本のみならず世界各国の医療の状況について学び、それらと比較することを通して、地球上のどこに居ても受けることができるような標準的な救急医療を提案していくことを当院は目指しておりますので、専攻医の方にも共に考えていただき、共に進んでゆきたい所存です。
専門研修の目標
専攻医の皆さんは本研修プログラムによる専門研修により、以下の能力を備えることができます。
- 様々な傷病、緊急度の救急患者に、適切な初期診療を行える。
- 複数患者の初期診療に同時に対応でき、優先度を判断できる。
- 重症患者への集中治療が行える。
- 他の診療科や医療職種と連携・協力し良好なコミュニケーションのもとで診療を進めることができる。
- 必要に応じて病院前診療を行える。
- 病院前救護のメディカルコントロールが行える。
- 災害医療において指導的立場を発揮できる。
- 救急診療に関する教育指導が行える。
- 救急診療の科学的評価や検証が行える。
- プロフェッショナリズムに基づき最新の標準的知識や技能を継続して修得し能力を維持できる。
- 救急患者の受け入れや診療に際して倫理的配慮を行える。
- 救急患者や救急診療に従事する医療者の安全を確保できる。
目標達成のための学習方法
上記目標の達成のため、専攻医の皆さんには、以下の3つの学習方法によって専門研修を行っていただきます。
臨床現場での学習
経験豊富な指導医が中心となり救急科専門医や他領域の専門医とも協働して、専攻医の皆さんに広く臨床現場での学習を提供します。
- 救急診療での実地修練(on-the-job training)
- 診療科におけるカンファレンスおよび関連診療科との合同カンファレンス
- 抄読会・勉強会への参加
- 臨床現場でのシミュレーションシステムを利用した、知識・技能の習得
臨床現場を離れた学習
国内外の標準的治療および先進的・研究的治療を学習するために、救急医学に関連する学術集会、セミナー、講演会およびICLS、JATEC、JPTEC、J-POCKES(POC超音波)、J-MELS(母体救命)コースなどのoff-the-job training courseに積極的に参加していただきます(参加費用の一部は研修プログラムで負担いたします)。また救急科領域で必須となっており、国立国際医療研究センター病院で毎月1回開催しているICLS(AHA/ACLS を含む)コースを優先的に履修できるようにします。救命処置法の習得のみならず、優先的にインストラクターコースへ参加できるように配慮し、その指導法を学んでいただきます。本研修プログラム修了までに救急医学会認定ICLSコースディレクターの資格を得ていただくよう指導致します。また、研修施設もしくは日本救急医学会やその関連学会が開催する認定された法制・倫理・安全に関する講習にそれぞれ少なくとも1回は参加していただく機会を用意致します。
自己学習
専門研修期間中の疾患や病態の経験値の不足を補うために、日本救急医学会やその関連学会が準備する講習会やe-Learningなどを活用した学習を病院内や自宅で利用できる機会を提供します。また、日本救急医学会の監修する「救急診療指針」が主たる教科書となりますので、研修の期間内に完読するようにしてください。
研修プログラムの実際
プログラムの概要
本プログラムでは、救急科領域研修カリキュラム(カリキュラムの詳細は、国立国際医療研究センター病院 救急科専門医養成研修プログラム(PDFファイル)をご参照ください)に沿って、経験すべき疾患、病態、検査・診療手順、手術、手技を経験するため、基幹研修施設と複数の連携研修施設での研修を組み合わせています。また、臨床研究の基礎を修得することによりリサーチマインドを醸成し、将来臨床研究者として活躍できることも目指しております。国際医療協力に関する講義の受講や国外のフィールドの見学、現地で行われている救急医療に関するプロジェクトや研究の補助といった国際医療協力の研修の選択も可能です。
基幹領域専門医として救急科専門医取得後には、サブスペシャルティ領域である集中治療医学領域や外傷領域専門研修プログラムに進んで、救急科関連領域の医療技術向上および専門医取得を目指す臨床研修や、リサーチマインドの醸成および公衆衛生修士および大学院での医学博士号取得を目指す研究活動も選択が可能です。
- 定員:4名/年
- 研修期間:3年間
- 研修施設群
本プログラムは、基幹研修施設に加え、研修施設要件を満たした下記の5連携施設によって行います。
- 国立研究開発法人 国立国際医療研究センター病院(基幹研修施設)
- 国立研究開発法人 国立国際医療研究センター国府台病院(連携施設)
- 国立研究開発法人 国立成育医療研究センター病院(連携施設)
- 社会医療法人 河北医療財団 河北総合病院(連携施設)
- 東京都立小児総合医療センター(連携施設)
- 旭川医科大学病院(連携施設)
- 独立行政法人地域医療機能推進機構(JCHO)東京山手メディカルセンター(連携施設)
- 兵庫県立はりま姫路総合医療センター
プログラムの基本モジュール
下記のモジュールが研修プログラムの基本です。
- 救急外来研修(基幹研修施設)12か月
- 病棟・クリティカルケア(基幹研修施設)6か月
- 初期・2次外来診療研修(連携施設)3か月
- 小児救急外来研修(連携施設)3か月
- 外傷外科研修・選択研修(基幹研修施設・連携施設) 6か月
- 臨床疫学研修(基幹研修施設)3か月
専攻医の到達目標
専門知識
専攻医の皆さんは救急科研修カリキュラムに沿って専門知識を修得していただきます。知識の要求水準は、研修修了時に単独での救急診療を可能にすることを基本とするように必修水準と努力水準に分けられています。
専門技能(診察、検査、診断、処置、手術など)
専攻医の皆さんは救急科研修カリキュラムに沿って、救命処置、診療手順、診断手技、集中治療手技、外科手技などの専門技能を習得していただきます。これらの技能は、単独で実施できるものと、指導医のもとで実施できるものに分けられています。
経験目標(種類、内容、経験数、要求レベル、学習法および評価法等)
- 経験すべき疾患・病態
専攻医の皆さんが経験すべき疾患、病態は必須項目と努力目標とに区分されており(本研修プログラム内救急科研修カリキュラムをご参照ください)、これらの疾患・病態は全て、本研修プログラムにおける十分な症例数の中で、適切な指導のもとで経験することができます。 - 経験すべき診察・検査等
専攻医の皆さんが経験すべき診察・検査等は必須項目と努力目標とに区分されており(本研修プログラム内救急科研修カリキュラムをご参照ください)、これら診察・検査等は全て、本研修プログラムにおける十分な症例数の中で、適切な指導のもとで経験することができます。 - 経験すべき手術・処置等
専攻医の皆さんが経験すべき手術・処置の中で、基本となる手術・処置については術者として実施出来ることが求められます。それ以外の手術・処置については助手として実施を補助できることが求められています。研修カリキュラムに沿って術者および助手としての実施経験のそれぞれ必要最低数が決められており(本研修プログラム内救急科研修カリキュラムをご参照ください)、これらの手術・処置等は全て、本研修プログラムにおける十分な症例数の中で、適切な指導のもとで経験することができます。 - 地域医療の経験(病診・病病連携、地域包括ケア、在宅医療など)
専攻医の皆さんは、原則として研修期間中に3か月以上、研修基幹施設以外の国立国際医療研究センター国府台病院、河北総合病院で研修し、周辺の医療施設との病診・病病連携の実際を経験していただきます。また、消防組織との事後検証委員会への参加や指導医のもとでの特定行為指示などにより、地域におけるメディカルコントロール活動に参加していただきます。 - 学術活動
臨床研究や基礎研究へも積極的に関わっていただきます。専攻医の皆さんは研修期間中に筆頭者として少なくとも1回の日本救急医学会が認める救急科領域の学会で発表を行えるように共同発表者として指導いたします。また、筆頭者として少なくとも1編の論文発表を行えるように共著者として指導いたします。更に、国立国際医療研究センター病院が参画している外傷登録や心停止登録などで皆さんの経験症例を登録していただきます。さらに能力に応じて、前向き観察研究や無作為化比較試験のプロトコールの作成にチャレンジしていただきます。
年次毎の研修計画
専攻医のみなさんには、国立国際医療研究センター病院救急科専門研修施設群において、専門研修の期間中に研修カリキュラムに示す疾患・病態、診察・検査、手術・処置の基準数を経験していただきます。年次毎の研修計画や、ローテーションの詳細については、国立国際医療研究センター病院 救急科専門医養成研修プログラム(PDFファイル)をご参照ください。
修了判定と救急科専門医申請について
研修基幹施設の研修プログラム管理委員会において、専門医認定の申請年度(専門研修3年終了時あるいはそれ以後)に、知識・技能・態度に関わる目標の達成度を総括的に評価し総合的に修了判定を行います。修了判定には専攻医研修実績フォーマットに記載された経験すべき疾患・病態、診察・検査等、手術・処置等の全ての評価項目についての自己評価および指導医等による評価が研修カリキュラムに示す基準を満たす必要があります。
救急科専門医申請については、専攻医は所定の様式を専門医認定申請年の 4月末までに研修基幹施設の研修プログラム管理委員会に送付してください。研修基幹施設の研修プログラム管理委員会は5月末までに修了判定を行い、研修証明書を専攻医に送付します。研修プログラムの修了により日本救急医学会専門医試験の第1次(救急勤務歴)審査、第2次(診療実績)審査を免除されるので、専攻医は研修証明書を添えて、第3次(筆記試験)審査の申請を6月末までに行います。
サブスペシャリティ領域との連続性について
サブスペシャルティ領域として予定されている集中治療及び外傷領域専門研修について、国立国際医療研究センター病院における専門研修の中のクリティカルケア・重症・外傷患者に対する診療において、集中治療・外傷領域の専門研修で経験すべき症例や手技、処置の一部を修得していただき、救急科専門医取得後の集中治療・外傷領域研修で活かしていただけます。
集中治療領域専門研修施設を兼ねる救急領域専門研修施設では、救急科専門医の集中治療専門医への連続的な育成を支援します。
応募方法と採用(こちらから当院の専門研修トップのページへリンクします)
応募資格
- 日本国の医師免許を有すること
- 臨床研修修了登録証を有すること(令和6年3月31日までに臨床研修を修了する見込みのあるものも含む)
- 一般社団法人日本救急医学会の正会員であること(令和6年4月1日付で入会予定の者も含む)
選考方法:
書類審査、面接により選考します。面接の日時と場所は国立国際医療研究センター病院のホームページにて公開します。
応募書
(ア) 申込書(国立国際医療研究センター病院ホームページよりダウンロード)
(イ) 履歴書(国立国際医療研究センター病院ホームページよりダウンロード)
(ウ) 所属長推薦状
(エ) 出身大学卒業証書の写し、もしくは卒業証明書
(オ) 医師免許証の写し
*国立国際医療研究センター病院の臨床研修医は(ウ)(エ)(オ)の提出は不要
関連ファイル
このページに関する問い合わせ先
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〒162―8655 東京都新宿区山1-21-1
国立研究開発法人 国立国際医療研究センター病院
医療教育部門
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